次世代継承学

【第103話】EVシフトの加速 VS 内燃機関車への回帰

「正直なところ、EVシフトの持続可能性と実現性に関しては疑問なんですよね。」

自動車業界に向けて戦略コンサルをされている方とお話をした際に、EVの未来について考えさせられました。

■「EVシフトの加速はもう止められないし止まらない。」
・環境保護とカーボンニュートラルへの国際的な取り組み
・電気自動車の技術革新とコスト削減
・政府の補助金や税制優遇策

■「資源消費量と利便性を勘案して、内燃機関車に回帰していくだろう。」
・電気自動車のインフラ整備の遅れ
・電池の供給制約と原材料のコスト上昇
・一部国の政策変更と補助金の撤回

■理想と現実の間

もしかしたら私たちの間には、EV(電気自動車)は環境に優しくエコに貢献できるものだと。
だから完全にEVシフトを進めるべきだと。
そういう先入観があったかもしれません。

しかし現実はもっと複雑です。

電気自動車は内燃機関車以上に、製造する過程で多大なエネルギーを消費しています。
そして、そのエネルギーの原資は決してクリーンとは言えないものです。
つまり、両者はパッケージが違うだけとも評されています。

「2035年にはEV6割、ガソリン車は1割になる。」
この業界筆頭のテスラとBYD(比亜迪汽車)はEV車の年間販売台数が100万台を突破しました。
さらにテスラのイーロン・マスク氏は、30年までにEV年間販売台数を2000万台を狙っています。

一方で、トヨタ自動車は2026年には150万台、30年には350万台とEV投資5兆円を投入予定です。
ホンダは30年までにEV車数を30種投入と年間生産200万台を狙う裏側で、SONYと連携したソニー・ホンダモビリティを設立、異業種コラボが進んでいます。

フランスのルノーはAmpere(アンペア)というEV専門会社を立ち上げました。
その狙いはEV×SDV(車載OSの価値が車の価値とする考え方)にあるとも言われています。
だからAmpereはGoogleと密な連携して独自性を見出し、そこに日産と三菱は出資を検討中。

しかし、その一方でその莫大なエネルギーはどこでどうやって賄うのでしょうか。
そう、そもそもEVの安さは補助金頼みです。

「EVは世界情勢や国の意向が変われば価格に直結する。」
ということは、資源問題を抱える日本はそこで大きなハンデを背負う。
企業の成長に国が絡む以上、政治献金や組合の活動も活発になるということです。

そもそも莫大なエネルギーが必要なこの競争。
人類はEVで本当に持続可能な輸送を実現出来るのでしょうか。
世紀を跨いだ技術革新の賜物、内燃機関車に回帰した方が資源消費は少ないのでは…?

そんなことが脳裏をよぎりながらも、今、世界の自動車メーカーは新たな一手を打とうとしています。

そこが、この業界の面白いところだなと感じさせられました。

■乖離を埋めるための具体的な手段例

  1. 技術革新: EVのバッテリー技術と製造プロセスの改善。
  2. インフラ投資: 充電ステーションの拡充とアクセスの改善。
  3. 政策とインセンティブ: EVの採用を促進するための政府の支援。
  4. 教育と意識向上: 持続可能な輸送の重要性に関する一般の認識を高める。
  5. 代替燃料の開発: 内燃機関車の環境への影響を減らすための研究。

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